デュアルタップグループのサステナビリティ

Mission:笑顔創造企業

デュアルタップは「不動産を通じての知的エンターテインメント」をご提案いたします。
「エンターテインメント」を「相手が笑顔になること」と意味付け、
不動産の販売を通じてデュアルタップに関わるすべての人の幸福に貢献します。

デュアルタップの持続可能な開発目標(SDGs)への取り組み

2015年の9月、「国連持続可能な開発サミット」にて、193の加盟国による全会一致で「我々の世界を変革する:持続可能な開発のための2030アジェンダ」が採択され、人間、地球及び繁栄のための行動計画として、宣言および目標をかかげました。
この目標が、ミレニアム開発目標(MDGs)の後継であり、17の目標と169のターゲットからなる「持続可能な開発目標(SDGs)」です。
世界の各政府はこの目標に合意し、また、SDGsを達成する上で、全産業の企業を重要なパートナーとして位置づけ、持続可能な開発目標の開発に向けた積極的な行動が求められています。
デュアルタップグループは、SDGsの目指すものに賛同し、事業を通じて持続可能な社会の実現に貢献していきます。

SDGsデュアルタップ


社会貢献活動

  1. 障がい者雇用の促進
    01多様性:障がい者雇用の促進
    多様な人々が、多様な方法で長年勤めることができる働きやすい環境を整え、就労機会を創出し、働く人々の自立を支援することで、当社の理念である「笑顔創造企業」の実現を目指し、笑顔で働ける環境づくりと地域社会の貢献に努めております。
    2019年には、新宿区『障がい者永年勤続者表彰』『協力企業表彰』を受賞いたしました。
  2. 積極的な女性役員・管理職への登用
    02多様性:積極的な女性役員・管理職への登用
    上場企業の役員に占める女性の割合は先進国の中で日本は低位にとどまるなか、女性が企業の責任ある地位で活躍することは、企業の競争力強化にもつながります。
    役員や管理職に女性を積極的に登用するなど、様々な従業員が多用な働き方ができるように社内環境を整え、当社の理念である「笑顔創造企業」の実現を目指し、笑顔で働ける環境づくりと社会の貢献に努めて参ります。
  3. スムーズビズ、時差Biz
    03スムーズビズへの参加による業務効率の向上
    国と東京都及び関係団体が連携して展開する「スムーズビズ」の一貫として「交通需要マネジメント(TDM)」や「テレワーク」「時差Biz」などの取組に参加しています。
    業務効率と生産性の向上を目指し、多様なワークスタイルに合わせて仕事ができる環境を整え、効果・効率的な働き方実現のために、事業を通じて貢献して参ります。
  4. アイカサ
    04傘シェアリングサービス「アイカサ」導入
    環境問題への取り組みとして、ビニール傘の廃棄削減につながる「アイカサ」を自社物件に設置しています。マンションでは国内初の導入事例です。
    入居者や地域の方々を始めとしたお客様の多様なニーズに合わせたサービスを提供し、マンションの魅力と価値の向上に取り組んでいます。
  5. 地域ボランティアへの参加
    05地域ボランティアへの参加
    「大崎のまちを花と緑の潤いでいっぱいに」をコンセプトに活動している、『お花いっぱいプロジェクト』や地域消防ボランティア活動など、地域企業や団体と協力して参加しています。
    地域の活動に従業員が参加しながら環境を意識することで、組織や世代間そして環境との絆が深まると考えています。
  6. スポーツ推進活動
    06スポーツ推進活動
    自治体・スポーツ団体・経済団体・企業などが一体となり、国民のスポーツ参画を促進するスポーツ庁のプロジェクト『Sport in Lifeコンソーシアム』や『スポーツエールカンパニー』の認定や、、スポーツ都市東京の実現に向けてスポーツ活動の取組を促進する企業として、『東京都スポーツ推進企業』にも認定されています。
  7. アイシティ ecoプロジェクト
    07アイシティ ecoプロジェクト
    使い捨てコンタクトレンズの空ケースを回収し、リサイクルによる再資源化を進める「アイシティ ecoプロジェクト」に賛同しています。
    限りある地球の資源を守るため、今出来ることを一歩ずつ実行して参ります。
  8. 災害復興
    08災害復興
    社内で消費する飲料は、その収益の一部を災害復興支援に充てています。日々行える支援を、従業員全員で継続して行っています。
  9. 施設への支援
    09施設への支援
    「大人も子どもも、ライフスタイルを心豊かに」をモットーに従業員で有志を募り、養護施設への募金活動を行うほか、施設の学生を積極的に採用し、社会科見学会を開くなど採用を通じた支援活動を行っています。